異業種人交流会eXe News Letter

[eXe/名古屋【月刊】2月号(2/13)]

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■■◆◆■■【eXe NewsLetter】                     Vol.394☆2009/02/11版
■★ ◆ ■★ http://www.exe-nagoya.net/  発行:eXe事務局広報プロジェクト
■■◆◆■■    〒461-0003 名古屋市東区筒井3-26-10 リムファーストビル8-A
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 皆様、こんにちは。

 直前の案内になりましたが、毎月定例の【月刊】勉強会のお知らせです。

 今月は13日(金)夜に開催です。

 どうぞ、よろしくお願いいたします。

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 ■ 【月刊】2月号《ニュースを通じて世間様に迫る勉強会》 ■

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■日時  :2月13日(金)・19:30〜21:30頃

■場所  :eXe
      http://www.exe-nagoya.net/ 地下鉄桜通線 車道駅下車1分

■概要  :主に先月の経済ニュースをあれこれ振り返って世間様を学ぶ。
      座談会みたいな感じの、とても『あっとほーむな勉強会』です。

■幹事  :YY( pba02263@nifty.ne.jp )
      YASUBEE ( yasubee@infonia.ne.jp )

■費用  :exe非会員の方は会場使用料として500円。
      飲食物は用意しませんが持ち込みは大歓迎です!!

■参加資格:社会人として常識的な礼儀や仁義を心得ていること。
      オフ会・勉強会初めての方、大歓迎します。
      「とりあえず見学」でも大丈夫。

 ★当日は以下の部分をプリントアウトして、興味のある記事にマーキング
  して持ってきてください。

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中国、新車販売世界一 ひと月73万5千台、米を抜く
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 中国自動車工業協会が10日発表した1月の新車販売台数は73万5千台で、前年
同月と比べて14.4%の大幅なマイナスとなった。ただ、1月の米国市場の販売
台数が約65万7千台にとどまったため、単月の販売台数で中国が初めて世界首
位に立った。

 中国の新車販売台数は、世界的な金融危機の影響などで昨年8月に3年半ぶり
に前年同月比マイナスに転じ、その後も10月を除いて前年同月割れが続く。中
国政府は、排気量1.6リットル以下の乗用車を購入した場合、車両取得税を半
減するなどの支援策を打ち出しており、1月はこのクラスの乗用車の販売台数
は同1.5%増だった。中国自動車工業協会は「支援策の効果が出始めており、
メーカーの在庫圧力は緩和されてきている」としている。ただ、「今後の一段
の落ち込みが心配」(日系メーカー)との声も出ている。


プリクラも不況…1号機発売のアトラス撤退
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 90年代後半に女子中高生の爆発的な人気を集めた写真シール印刷機「プリン
ト倶楽部(くらぶ)」(プリクラ)の1号機を発売したアトラスは6日、プリク
ラを含む業務用ゲーム関連事業を3月31日で廃止する、と発表した。カメラ付
き携帯電話の普及に加えて最近は節約志向も広がり、利用頻度が落ち込んでい
たうえ、原材料費の高騰で開発費も上昇、収益を確保できる見込みがないと判
断した。

 同社は95年7月、セガとの共同開発でプリクラ1号機を世に送り出し、一時は
米国やシンガポールでも販売。プリクラを登録商標として圧倒的な人気を集め
たが、類似品を出す他社との競争に後れをとり、次第にシェアが低下。08年の
売上高はピークの約6分の1に落ち込み、ここ数年は利益がほとんど出ていなか
った。最近の機種では、赤外線通信で携帯電話に撮影した画像を送れるほか、
肌と髪の色をバランスよく調整し、黒目だけを大きく写すなど、「かわいくき
れいに」見せる機能が開発されている。


日産、2万人削減へ 1800億円の営業赤字
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 日産自動車は9日、09年3月期連結決算の業績予想を下方修正し、1800億円の
営業赤字に転落する見通しを発表した。日産の営業赤字は仏ルノーと資本提携
し、カルロス・ゴーン社長が経営に参加した99年以降では初めて。09年度末ま
でに国内外の従業員の1割弱にあたる計2万人を削減するほか、「ワークシェア
リング」の導入について労働組合と協議する。

 日産は昨年10月、09年3月期の連結営業利益の予想を従来の5500億円から2700
億円に引き下げており、下方修正は今期に入ってから2度目となる。純損益は
2650億円の赤字で、09年3月末の配当を見送る。世界的な自動車の販売不振と
急速に進んだ円高が収益を圧迫した。生産台数は、当初計画より2割少ない306
万9千台にとどまりそうだ。

 国内では日産本体とグループの販売会社、関連会社で正社員4千人、非正規
社員8千人の計1万2千人を減らす。ただ、定年退職や採用抑制による自然減で
対応する方針。海外(対象8千人)では希望退職者の募集も行う。09年度の人
件費は08年度比20%減らし、7千億円とする方針だ。

 一方、地域経済への影響が大きい工場閉鎖について、ゴーン社長は「考えて
いない」と明確に否定した。在庫圧縮に向けた生産調整には、工場稼働日の削
減などで対応。09年度の従業員の時間外労働時間を、08年度比で75%減らす。
さらにゴーン社長は、「将来に向けて最善の方法は人員を減らすことではない」
と述べ、人員削減の代わりに給与を減額する、「ワークシェアリング」導入に
前向きな姿勢を示した。近く労働組合と協議を始め、導入に向けた合意を目指
す意向だ。

 08年度の取締役への賞与は「ゼロ」にする。明らかな経営状況の改善がある
までは、役員報酬を今年3月から1割、管理職の給与を5%それぞれ削減する。

 また、都市対抗野球で全国優勝を2度果たすなど、名門として知られる硬式
野球部のほか卓球部、陸上部を休部にする。

 同日発表した08年4〜12月期連結決算は、売上高6兆6858億円(前年同期比
14.7%減)、営業利益924億円(同84%減)、純利益431億円(同87.5%減)だ
った。


やっぱり現金割引だなも 名鉄百貨店、2年半ぶり復活
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 名鉄百貨店は4月から、自社カードを持つ客が現金払いで商品を買った場合、
割引するサービスを2年半ぶりに復活する。伊勢丹との業務提携を機に、06年9
月から掛け売り客に限って割り引く「伊勢丹方式」を導入したが、買ったその
場で決済したい人が多い名古屋ではあまり評判がよくなかった。

 4月から発行する新カードへの切り替えに合わせて復活する。現金客は、前
年の年間購入額により、5〜10%の割引が受けられる。

 名鉄百貨店本店(名古屋駅前)の売上高は、08年が前年比5.6%減。09年1月
の売上高も前年同月比11.2%減と苦戦中。同社は、背景の一つにカード戦略の
つまずきがあるとみている。

 カードは、百貨店が客の購買動向を知るうえでなくてはならない仕組み。サ
ービス復活はカード客を増やす狙いがある。

 同社は伊勢丹方式を導入するまでは、カード客が現金払いをした際、年会費
不要で一律5%割り引いていた。現在のカードは2年目以降、年会費が2100円か
かる。


赤字100万−2億5000万 58カ所の「かんぽの宿」
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 オリックス不動産(東京)への一括売却が白紙見通しとなった日本郵政の
「かんぽの宿」70カ所の2007年度個別収支が10日、明らかになった。うち58カ
所(3カ所は休館)が経常赤字で、赤字幅は100万−2億5000万円。一方、11カ
所の黒字や収支均衡(1カ所)の各施設に対しては、地元などから個別に売却
を求める声も一部で上がっている。

 赤字が一番大きかったのは、さいたま市の「ラフレさいたま」(経常赤字2億
5800万円)。次いで北海道小樽市と那覇市の施設がともに1億2400万円の赤字
だった。休館を除く赤字額1000万円以下の施設は11カ所あり、赤字が比較的小
さいことから運営の効率化次第では黒字化が見込める施設もあるとみられる。

 鳩山邦夫総務相は、かんぽの宿の売却をめぐり「赤字が出ない料金設定とか、
黒字化の努力をしていくべきだ」と強調。利用料金を値上げしてでも経営を立
て直し、高値で売却するよう求めている。

 一方、黒字施設は神戸市の「かんぽの宿 有馬」(経常利益1億2600万円)
や兵庫県赤穂市の宿(同6000万円)、滋賀県彦根市の宿(同5200万円)など計
11カ所。


パイオニア、薄型テレビ撤退へ 車載機器で生き残り図る
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 パイオニアが、主力事業の1つである薄型テレビ事業から撤退する方向で検
討に入ったことが分かった。プラズマテレビを中心に生産しているが、他社と
の競争激化で不採算となっている上、世界的な景気後退に伴う需要低迷も重な
り、主力事業といえども撤退はやむを得ない、との判断に傾いたようだ。

 今後は車載AV(音響・映像)機器事業に経営資源を集中、生き残りを目指す。
今月中にまとめる中期経営計画に盛り込む見通し。

 電機メーカー各社の業績は急速に悪化しており、経営改善へ今後、不採算事
業の縮小、撤退が加速しそうだ。

 パイオニアは2009年3月期の連結決算で営業損益が170億円の赤字に、純損益
が780億円の赤字にそれぞれ陥ると予想。薄型テレビなどのホームエレクトロ
ニクス部門は270億円の営業損失を見込む。

 テレビ事業を立て直すため、08年3月にプラズマテレビ用のパネル生産から
撤退し、パナソニックに生産を委託することを表明。07年9月にはシャープと
の資本・業務提携に合意し、現在シャープから液晶パネルの供給を受け、欧州
向けに液晶テレビを販売している。
 

米上院、景気対策法案を72兆円に圧縮 民主と共和合意、可決後に両院協議へ
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 米議会上院の与党・民主党指導部と野党・共和党の一部議員は6日、景気対
策法案の予算総額を約7800億ドル(約72兆円)に圧縮することで合意した。上
院は合意案を軸に最終的な調整を行い、週明け10日までに可決する見通しだ。

 法案が上院で可決されても、下院がすでに可決した8190億ドルの法案と内容
が異なるため、上下両院が両院協議会を開き、法案の一本化を行う必要がある。
オバマ米大統領が目指す今月中旬までの法案成立に向けて、ホワイトハウスの
調整が加速しそうだ。

 景気対策法案は、オバマ大統領が中旬までの成立を議会に繰り返し要請。失
業率の悪化が明らかになった6日、同大統領は法案の成立の遅れが「許し難く、
無責任だ」と発言、議会の迅速な行動を求めていた。

 上院の法案審議で、民主党は公共事業の拡大などによる積極的な財政出動を
主張、同党案は9300億ドル(約85兆6000億円)超まで膨らんだ。一方、共和党
は財政出動よりも減税の方が景気を刺激するとし、公共事業の削減と減税規模
の拡大を訴えた。


北京高層ビル火災、中央テレビの違法な花火打ち上げが原因
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 北京市中心部にある中国中央テレビ新社屋に隣接する付属高層ビルで9日夜
起きた火災について、市公安当局は10日、中央テレビが同ビル付近で花火を違
法に打ち上げたことが原因と発表した。

 新華社通信が同日伝えた。

 花火は昨夏の北京五輪でも使われた式典用とみられ、打ち上げには市当局の
許可が必要だった。同テレビはこれを無視して、湖南省の花火業者を雇い、花
火を打ち上げた。公安当局が容疑者を監視下に置き、調べを進めている。

 この火災で、消防士1人が死亡したほか、建設作業員1人と消防士6人の計7人
が負傷。中央テレビは10日、「国家財産に重大な損失をもたらし、周辺住民に
も不便をかけた」などとして、放送を通じて陳謝した。


エキスポランド閉園へ 再建断念、コースター事故響く
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 20人が死傷するジェットコースター事故を起こし、民事再生手続き中の遊園
地「エキスポランド」(大阪府吹田市)が再建を断念し、閉園することが分か
った。多額の債務を抱える運営会社エキスポランド社が支援企業を見つけられ
ず、「事故のイメージが残ったまま再開しても、客足が戻る可能性は低い」と
判断した。72年3月に開園、延べ8千万人が入園した関西有数の遊園地は、約37
年の歴史に幕をおろす。

 関係者によると、エキスポ社が9日、取締役会で最終決定し、大阪地裁に民
事再生手続きの廃止を求める上申書を提出。今後、破産手続きに入る。従業員
約30人の大半には既に解雇の方針が伝えられているという。

 エキスポ社は再生法の適用で総額16億円の債務を軽減した上で、同園を再開
する道を模索。園名を変え、ファミリータイプの施設に一新する計画などを練
り、資金援助のスポンサー企業探しを続けていた。しかし交渉は不調に終わり、
昨年末ごろからは独力での再開を検討していた。

 最終的には社内で「大型投資によるイメージの一新が図れない以上、二次破
綻(はたん)を防ぐ意味でも再開しない方が賢明」(エキスポ社関係者)との
結論に達し、閉園を決めたという。

 エキスポランドでは07年5月、ジェットコースターが脱線して乗客1人が死亡、
19人が負傷する事故が発生。3カ月後に再開したが来園者は前年の約2割に激減
し、同12月に再休園に追い込まれた。銀行からの借入金返済のめどがたたず、
昨年10月、大阪地裁に民事再生手続きの開始を申し立て、受理されていた。


三笠フーズ社長ら5人逮捕 事故米、食用に偽装容疑
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 大阪市北区の米販売会社「三笠フーズ」(破産手続き中)が汚染された工業
用の事故米を食用に転用したとされる事件で、大阪、福岡、熊本の3府県警合同
捜査本部は10日、同社社長の冬木三男容疑者(73)ら同社幹部らと取引先の仲
介会社社長の計5人を不正競争防止法違反(虚偽表示)容疑で逮捕したと発表し
た。捜査本部は、偽装は価格つり上げによる利ざや稼ぎが目的だったとみて、
詐欺容疑でも調べる。

 ほかに逮捕されたのは、三笠フーズ元顧問の宮崎一雄(77)▽同社元社長秘
書の古谷幸作(59)▽宮崎元顧問の長男で同社の関連会社の米卸売会社「辰之
巳」元営業課長の宮崎雄三(49)▽佐賀県唐津市の米穀仲介会社「マルモ商事
」社長の丸山茂夫(60)の各容疑者。いずれも容疑を認めているという。

 捜査本部は事故米転用をめぐる一連の疑惑のうち、基準値の3倍の残留農薬
成分アセタミプリドが検出されたベトナム産うるち米を九州の酒造会社に販売
したとされる「酒造会社ルート」を容疑とした。

 このルートでは、三笠フーズは「工業用のり」の原料として大手商社から福
岡県の米穀販売会社を通じて購入した事故米をマルモ商事、宮崎元顧問が設立
したペーパー会社「サン商事」、「辰之巳」の順に伝票上だけの取引で転売さ
せたとされる。

 一連の事故米の偽装について冬木社長は「金もうけのためだった」と捜査本
部の任意段階での聴取に説明。捜査本部は三笠側がその過程で価格をつり上げ
るとともに、事故米を食用に偽装したとみている。これら偽装にかかわったと
される4社は、酒造会社ルートの取引で計1億2600万円を売り上げたという。

 捜査本部によると、冬木社長ら5人はこの取引について共謀し、昨年1〜8月、
ベトナム産の事故米を含む米896トンを酒造会社加工用のくず米を示す「特定
米穀白米」などと納品書に記して九州の酒造会社6社に販売した疑いが持たれ
ている。酒造会社ルートでは、おおむね事故米と正規の食用米を半々の割合で
ブレンドし、酒造会社に販売したという。

 事故米の価格は三笠フーズが購入した時点で1キロあたり18.9円だったが、
酒造会社に販売する時点で1キロあたり69.5〜98円となっており、捜査本部は
数千万円の利ざやを得た疑いもあるとみている。

 合同捜査本部は昨年9月、不正競争防止法違反容疑に加え、三笠と辰之巳が
基準を超える農薬成分メタミドホスを含む中国産もち米を福岡県の米穀卸会社
に食用として販売したとされる食品衛生法違反(規格基準外食品の販売)容疑
でも強制捜査していた。捜査本部は今後、このメタミドホス米などの流通ルー
トについても捜査する。


自民、細川氏擁立で調整 名古屋市長選
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 4月の名古屋市長選で、自民党市議団が元中部経済産業局長で中京大教授の
細川昌彦氏(54)の擁立に向け、調整していることが9日、分かった。財界や
文化人の一部にも支持する動きがあり、本人はさらに状況を見て、出馬するか
どうかを決断するとみられる。

 細川氏が出馬の意向を固めれば、自民と連携する公明党も支持するとみられる。

 細川氏は大阪府出身。東京大法学部卒業後、旧通産省入り。2003年の中部経
済産業局長時代に、名古屋を核とし海外から投資を呼び込む「グレーター・ナ
ゴヤ構想」を提唱。06年の退官後に日本鉄鋼連盟常務理事を経て、昨年9月から
中京大経済学部教授。

 細川氏は9日、中京大幹部と出馬に向けた相談をしており、本紙に「(市政へ
の)熱い思いを語ったが、それ以上はコメントできない」と話した。

 市長選には民主党から伊藤邦彦弁護士(55)と河村たかし衆院議員(60)が
出馬に意欲。共産党などの推薦を得て太田義郎・愛知県商工団体連合会長(64)
が出馬を表明している。


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●その他のeXe利用予定及び関係分(2/11現在判明分)

   2月13日(金) 19:30〜21:30【月刊】2月号
      15日(日) 15:00〜17:00「ういろMUG」

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※編集者のひと言

 毎年春に開催しています「やまのて音楽祭」を今年も開催します。
 詳細は、下記のページをご参照下さい。
 ( http://www.siroyamadagaya.com/yamanote/index.htm )

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★eXeでは随時、会員を募集しています。

 eXeの場所は、会員の会費で維持・運営されています。

 イベントへの参加は、会員になる必要はありませんが、会員は独自のイベント
を主催出来ますし、残業などで遅くなった時には宿泊利用も可能です。

 詳しくは、メールにてお問い合わせ頂くか、ホームページの「eXeについて」の
中の入会方法お知らせコーナーをご覧下さい。

 なお、特典は余りありませんが賛助会員も募集しております。
 イベントの際の会員外負担が不要という程度ですが、遠隔地の方や、多忙でな
かなか参加できない方にご参加頂いています。よろしくお願いいたします。

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    ・FAX:052-751-8016(高木康光宛)
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発行周期: 月4回 最新号:  2019/03/12 部数:  251部

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