ゲンさんの新聞業界裏話

第470回 ゲンさんの新聞業界裏話 ■ネット広告の実態と新聞折り込みチラシ広告の復活について


カテゴリー: 2017年06月09日
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   第470回 ゲンさんの新聞業界裏話      2017. 6. 9  


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目次

   ■ネット広告の実態と新聞折り込みチラシ広告の復活について
       


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■ネット広告の実態と新聞折り込みチラシ広告の復活について


ここ数年の間に、新聞販売店の折り込みチラシが激減していっているのは、新
聞販売店関係者は、むろんのこと一般の新聞購読者も実感していることやと思
う。

もっとも、昔から折り込みチラシは都会の新聞販売店ほど多く、地方の新聞販
売店になるほど少ないという傾向にあったさかい、どの程度で激減なのかは、
それぞれの感覚で違うとは思うがな。

ただ、いずれにしても確実に折り込みチラシが減ってきているのは間違いない。

その最大の理由は、バブル崩壊以降の長引く景気の低迷、不景気やと思うが、
もちろん、それだけやない。

新聞の部数減と同様にネットの影響が大きく関係している。

ネット広告は1990年代半ば頃に登場し、その後、20年ほどの間に、ブロ
グやSNS、スマホなどの普及に伴い、急速な伸びを見せている。

既存のテレビや新聞、雑誌といったマスメディア広告にはなかった手法が可能
になったことが、その理由として挙げられる。

具体的には、「閲覧者が広告をクリックすることで反応が返ってくる」、「閲
覧者の属性や興味、関心が把握しやすい」、

「文字だけに限らず、画像、アニメ、動画などの表現など多彩な広告の配信方
法が選択できる」、「広告の配信数、広告のクリック数、会員登録および資料
請求などのアクション数などが数値化できる」といった点なんかが、そうや。

ネット広告には、「バナー広告」、「連動型広告」、「メール広告」、「ネイ
ティブ広告」、「ビデオ広告」などがある。

「バナー広告」は、ネット広告の元祖で、日本では1996年にヤフー・ジャ
パンが取り扱いを開始した。

英語のバナー(Banner)というのは本来は旗の種類、正方形の紋章旗のことや
が、広く横断幕や幟(のぼり)などの意味に広がり、ウェブサイト上にある帯
状の広告画像が宣伝用の垂れ幕を連想させるところから、そう名付けられたと
言われている。

「バナー広告」をクリックすると広告主のサイトへジャンプする仕組みになっ
ていて、顧客を誘導しやすいということもあり、積極的に導入されるようにな
った。

「連動型広告」というのは、ヤフー・ジャパンやグーグルなどの検索サイトで
キーワードを入力すると表示される広告のこと。見出しが15文字以内、説明
文が19文字以内のテキスト形式のものや。

「メール広告」は、メール本文の一部に挿入される「メールマガジン型」とメ
ール本文そのものを広告とする「ダイレクトメール型」とに大別される。

「メールマガジン型」というのは、このメルマガのように冒頭、メールヘッダ
ーと呼ばれる部分に掲載されている広告のことで、「ダイレクトメール型」と
いうのは、各自のメールアドレスに直接送られてくる広告メールのことや。

いずれも、文字のみの「テキスト形式」と画像などを盛り込める「HTML形式」
の2つの表現形式がある。

また、ネット広告には、その他にもブログやSNSといったソーシャルメディ
アやスマートフォンの普及に伴い、それらのサイトやアプリケーション内に掲
載されるものもある。

それらは今後も間違いなく進化し続ける。

1980年代から2000年代初頭までは、まだ新聞広告の方がネット広告よ
りも多かった。しかし、2009年、両者の広告費が、ほぼ同じになった時点
から急激な差がつき始めた。

実際にも、その頃から新聞紙面広告や新聞折り込みチラシ広告が激減の一途を
辿っているさかいな。

現在、その差は金額にして約5千億円。新聞広告だけで言えば、この10年間
で半減している計算になる。

そして、その差は、今後も開きこそすれ縮まることはないと言われている。

それだけを見るとネット広告の未来は明るいと思われがちやが、実際には様々
な問題を抱えている。

2015年度、公益社団法人日本広告機構(JARO)に寄せられた相談受付
件数は8,272件。そのうち、苦情は6,001件。

ネット広告への苦情は、1位のテレビ広告3,371件に次ぐ2位の1,50
2件やったという。前年の2014年が1,383件。毎年のように確実に増
え続けている。

ちなみに、新聞紙面広告では2014年、181件。2015年では185件。
新聞折り込みチラシ広告で、2014年、210件。2015年、211件。
ほぼ横這い状態や。

現在、ネット広告の方が新聞紙面、新聞折り込みチラシの約2倍の広告量があ
るとはいえ、その苦情件数においては、約4分の1程度しかないという結果に
なっている。

圧倒的にネット広告に寄せられている苦情の割合の方が多い。

これを見る限り、ネット広告より、新聞紙面、新聞折り込みチラシの方が信頼
性が高いと言えなくもない。

まあ、それも冷静に考えれば、新聞紙面、新聞折り込みチラシに掲載する企業
の方が直接的に顧客と接する機会が多いため、苦情の出にくい表現、表示にな
っているからやと分かるがな。

例えば、新聞折り込みチラシの一番人気でもあるスーパーや家電量販店の広告
にウソなど絶対に書けんということがあるしな。書けば、すぐに怒鳴り込まれ
文句を言われる。

その点、ネット広告には売り手と買い手の顔が見えにくいということがある。
それが苦情を生む一因になっているのやろうと思う。

ちなみに、法律違反ということに限定すると、2011以来、ネット広告が1
位を独占し続けているという。発覚したものだけで、2015年には16件あ
ったと。もちろん、これは氷山の一角でしかないやろうがな。

最も多かったのが健康食品の7件で、以下、医療関係4件、化粧品3件、電気
調理器1件、水素水サーバー1件となっている。

これらは、いずれも景品表示法、特定商取引法、健康増進法、医療品医療機器
等法など、複数の法律に抵触するおそれがあると考えられている。

その多くが巧妙に仕組まれていて、不特定多数の目に触れない工夫、もっと言
えば、騙しやすい人間だけを誘い込み、JAROのような監視機構の人間に見
つかりにくくしているということや。

例えば、スマホからアクセスした時だけ広告が表示されるようになっていたり、
パソコンからのアクセスには表示されないようになっていたりといった具合や。

また、メールマガジンのバナーをクリックした時だけにしか、そのサイトに辿
り着けないような工夫が施されていて、通常の検索ではヒットしないという。

ネット広告、ネット勧誘、ネット契約といったものは日々日進月歩の進化を遂
げており、現行の法律では対処しきれないというのが実情のようや。

はっきり言うて、いくら新たな法律を制定し、または既存の法律を改正しよう
としても、それが出来上がる頃には、すでに手遅れになっているケースが多い
ように思う。

社会のシステムが現実の世界に追いつけないでいると。社会は、すでに、そう
いうところに来てしもうとるのやと。

もちろん、せやから仕方ないと諦めていたんでは、どうしようもないがな。諦
めからは何も生まれない。生まれるのは絶望だけや。

もっとも、ワシらには諦めるという思考回路はないがな。

どれほど時代が進化しようと生き残る術は必ずある。どんな困難な状況でも切
り抜ける方法は必ず見つかる。少なくともワシらは、そう信じて生きている。

ただ、それは時代の現状や進化は認めた上でないとかん。

例えて言えば、新聞広告や新聞折り込みチラシよりネット広告の方が進歩して
いて、多くの人に利用されているといったことなんかが、そうや。

現実を正しく把握して認めることにより、新たな発見が生まれるのやと思う。

この場合の新たな発見とは、その進化したネット広告がある故に、新聞折り込
みチラシの価値を高めることができるといった点が、それに当たる。

一体何のこと言うてんねんと疑問を持たれる方もおられると思うので、今から
その説明する。

先に言うたようにネット広告は便利で利用価値の高いものには違いないが、そ
の分、危険も多い。

もっとも多いのが「ネット詐欺」。その手口と対処法を示す。

1.フィッシング詐欺

フィッシング詐欺とは、銀行やカード会社などになりすまして、そのユーザー
から、不正に個人情報を聞き出そうとする手口のことや。

一般的なのが、「メール広告」として偽の銀行やカード会社のホームページア
ドレスを掲載して送りつけてアクセスさせ、個人情報や口座番号、暗証番号な
どの入力を求めるといったものや。

また昨今では、フェイスブックやツイッターなどSNSの運営者を名乗り、ユ
ーザーにアカウントが停止される旨を連絡し、それを解除するためにはアカウ
ント情報やクレジットカード情報などが必要になるとウソの案内をするといっ
たものが急増している。

それも同じように、銀行やカード会社の個人情報を聞き出そうとする手口や。

これに応じてしまうと、入力した情報が丸々と盗まれ、不正出金や不正利用と
いった被害に遭う。主に若年者層で被害が拡大しているという。

対処法

どこのメールであってもまず疑ってかかり、どんな内容であろうと安易にリン
クをクリックしないという警戒心を持つことが最善の対策になる。

またこうしたフィッシングメールは、日本語の文面、文法がおかしかったり、
メールアドレスのドメイン(@よりうしろの部分)が企業のものではないとい
った具合に、すぐに見抜けるケースが多い。

これなんかは、常に新聞を読んでいれば自然に正しい日本語が身につくさかい
変な文面に騙されることもなくなるはずや。

そもそも金融機関が、個人情報の入力求めるようなことは絶対にないさかい、
そういうものがあっただけで偽メールと断じて構わない。

フィッシング詐欺にあった時は、急いで警察、サイバー犯罪相談窓口(注1.
巻末参考ページ参照)、カード会社や銀行などの金融機関などに連絡するこ
とや。

警察やサイバー犯罪相談窓口に被害届を出すことで、事件として扱われ、
「振り込め詐欺救済法」の対象となり、被害額を取り戻せる可能性が高まる。

被害届を出す際は、商品購入のメールや画面キャプチャ、振り込みの控え、
メールのやりとりなどの詐欺被害の経緯をまとめておくとええ。

またクレジットカードの情報が漏れてしもうたような場合は、番号等の変更
や解約を行う。実際に不正利用の被害が発生しても補償される可能性がある
さかい、必ず申し出ることや。

銀行の場合は、「口座凍結」や「振り込め詐欺救済法」に基づく手続きのい
ずれかで被害金額を取り戻せる、あるいはそれ以上の被害を防ぐことができる
といった利点がある。

詐欺行為を働くサイトに登録した個人情報は、悪用される可能性が非常に高い
高く、迷惑メールの原因ともなり得るので、すぐに退会手続きを行うことや。

もっとも、退会をしても、すでに流失した個人情報を消すことはできんがな。
ただ、それ以降の被害を未然に防ぐことはできるかも知れん。


2.ワンクリック詐欺

ワンクリック詐欺とは、アダルトサイトや出会い系サイトにおいて、年齢確
認ボタンや動画再生、画像リンクなどをクリックした途端に、「ご入会あり
がとうございます!」等のメッセージを表示し、さらに請求を突きつけてく
るというものや。

利用者のIPアドレスやリモートホスト、プロバイダ情報などを表示するこ
とで、あたかも個人情報を掴んでいるのだと脅し、さらに支払期限やペナル
ティを明記することで、冷静な判断力を奪うというのが典型的な手口になる。

また、昨今ではワンクリック詐欺とは別にツークリック詐欺というのもある。

ツークリック詐欺では「本当に利用しますか?」などの確認ウインドウ画面
を挟み、意思確認をさせたという体裁が取られている。

最初のクリックに続き、意思確認のクリックといった具合に2回のステップ
を踏ませることで利用者に仕方ないと思わせる手口や。

最近はアダルト系だけやなく、芸能情報やゲーム攻略情報といった多くの人
が興味を持つ分野にも、この手の詐欺が進出しているという。

対処法

怪しいサイトにはアクセスしない、安易にリンクや画像、動画をクリックし
ないということが最善の対処法になる。

万が一、ワンクリック請求の画面が表示されたとしても無視すれば問題はな
い。

ワンクリック詐欺、ツークリック詐欺で契約が成立することはない。

せやさかい、無視し続けて問題はない。またIPアドレスなどにより個人情
報が洩れたり特定されたりすることは殆どないから、心配する必要はない。

ただ、相手に連絡を取ってしまった場合は、しつこく請求される可能性があ
る。その場合は速やかに警察に相談することや。

3.ネット通販詐欺

インターネットでの通販やオークションでは、代金を支払ったのに「商品が
届かない」、あるいは「明らかに違う商品が届く」といった詐欺行為が起こ
るケースがある。

また、こうした事態に対しての「問い合わせや連絡ができない」「返品がで
きない」というトラブルが多発している特徴があり、ユーザーが泣き寝入り
するというケースが大半を占めると言われている。

また類似ケースとして「オークション次点詐欺」と呼ばれるものがある。

これは、出品者を装い、「落札者が辞退したので、次点であるあなたの入札
価格で直接取引したい」といった交渉を持ちかけ、指定口座に入金させると
いう手口や。

本来のオークションとは別の取引となるさかい、オークションサイトの補償
制度を受けられなくなってしまうということを利用した詐欺や。

対処法

銀行振込による前払いしか受け付けない、というのが詐欺通販サイトの基本
的なスタンスやさかい、そういったサイトは胡散臭いと考え警戒する必要が
ある。

加えて、詐欺通販サイトには会社の情報や固定電話の連絡先、特商法の表記
がないものが多く、そういったサイトは限りなく怪しいと考えてなあかん。

また、これにもサイトの説明文やメールの日本語が不自然であったり、サイ
トで見慣れないフォントが使用されているケースなどが目立ち、これらは外
国人による通販詐欺の疑いがある。

まあ、普通の日本人なら容易に分かると思うが、中には、そんなもので簡単
に騙される人もいるという。

代金を支払ってしまったなど、実際に金銭的な被害が生じた場合は、警察に
被害届を出し、金融機関に口座の凍結措置をしてもらう手続きを取ることや。

またJADMA(公益社団法人日本通信販売協会)の「通販110番」(注2.巻末
参考ページ参照)に相談するのも手やと思う。

4.偽セキュリティソフト詐欺

パソコンの画面に「あなたのパソコンはウイルスに感染しています。セキュ
リティ対策をしてください」といった警告を表示して、製品を押し売りした
り、クレジットカード番号を騙し取ろうとしたりする手口や。

この告知は、フリーソフトなどをインストールした際に、紛れ込んでくると
いう侵入経路が一般的だと言われている。

類似ケースに「ファーミング詐欺」というのがあり、これはウイルスや不正
なプログラムが、パソコンの内部情報を書き換えてしまうことがある。

その影響で、ユーザーが正規のURL(金融機関など)にアクセスしたつもりで
も、偽のサイトに誘導されてしまい、そこで入力した個人情報が、盗まれてし
まうというものや。

対処法

パソコンに導入しているセキュリティソフト以外による警告は、本来表示され
るはずがない。

それでも、こういうものがあれば、この手の詐欺であると判断し、画面を閉じ
るなりキャンセルをするなりすることや。

多くはフリーのソフトウェアをインストールする時に侵入するケースが多いよ
うや。なるべく不必要なソフトはインストールせんことやな。

パソコンに最新のセキュリティソフトを導入し、侵入してしまったマルウェア
を駆除することや。

併せて、原因になったと考えられるプログラムもアンインストールする。

IPA(独立行政法人情報処理推進機構)セキュリティーセンター「情報セキュ
リティ安心相談窓口」(注3.巻末参考ページ参照)に相談すれば、技術的な
アドバイスをして貰える。

上記の他にもネット上には、あらゆる詐欺行為が無数に存在している。

それに比べ、詐欺被害そのものが少ない新聞広告や新聞折り込みチラシ広告が
如何に安全かが分かるやろうと思う。

現在、多くの新聞販売店で新聞折り込みチラシ広告が激減していると言われて
いるが、この利点を活かして新聞折り込みチラシ業者にアピールせん手はない。

つまり、激減した新聞折り込みチラシを販売店自ら増やすということをするわ
けや。

ワシは昔、一般客に新聞を売り込むだけやなく、このチラシの獲得もやってい
たことがある。その頃は、そういった拡張員も多かった。間接的に、それによ
り契約(カード)があがると信じられていたさかいな。

今は、そんな話を聞くことも少なくなった。

その具体的な方法を話すと長くなるので、次の機会にするが、要はネット広告
の実態と弱点を知って、新聞折り込みチラシ業者にそのことをアピールし、折
り込みチラシ広告を増やそうというのが狙いなわけや。

営業とは、売り上げに必要な仕事をすることや。その一つに、新聞折り込みチ
ラシ業者への逆チラシ依頼営業というのがあってもええと思うがな。

もし、そうされたいという販売店関係者の方がおられたら、連絡して頂きたい。
ワシらの知る限りの情報を伝えたいと思うので。



参考ページ

注1.都道府県警察本部のサイバー犯罪相談窓口等一覧
https://www.npa.go.jp/cyber/soudan.htm

注2.JADMA(公益社団法人日本通信販売協会)の「通販110番」
http://www.jadma.org/

注3.IPA(独立行政法人情報処理推進機構)セキュリティーセンター「情報
セキュリティ安心相談窓口」
http://www.ipa.go.jp/security/anshin/


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■HP『新聞拡張員ゲンさんの嘆き』新着情報

しばらくの間、このコーナーは休止とさせて頂きます。


『新聞拡張員ゲンさんの嘆き』
URL http://siratuka.sakura.ne.jp/
Mail  hakase@siren.ocn.ne.jp 管理人 ハカセ

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『第6話 黎明期の新聞拡張物語 神武梅乃の伝説』完結

『第7作 新聞業界暗黒物語 悪い奴ら』完結

『第8作 黎明期の新聞拡張物語 受け継がれる伝説』完結

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著者 白塚 博士

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作品題名『ゲンさんの新聞勧誘問題なんでもQ&A選集 電子書籍版パート1』
http://siratuka.sakura.ne.jp/newpage21.html

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ゲンさんの新聞勧誘問題なんでもQ&A選集 電子書籍版パート1
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著者 白塚 博士
出版社 みずほ出版
販売価格350円
購入はPCでも可能。但し、PCでは今のところ読めません。
対応端末 
Kindleタブレット、iPhone、iPad、Androidスマートフォン、
Androidタブレット、Androidタブレット大


作品題名『新聞拡張員ゲンさんの新聞勧誘問題なんでもQ&A選集』
著者 白塚 博士
出版社 みずほ出版
販売価格 1,470円(税込み)

販売方法 インターネット
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今のところ増刷の予定はありません。
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