自分を変える“気づき”ロジカルシンキングのススメ

【自分を変える“気づき”】◆にくにくにくバーガー◆


カテゴリー: 2017年06月23日
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  自分を変える“気づき”ロジカルシンキングのススメ (第547号)
                 
発行日:2017年6月23日
発行者:有限会社ロジカル・コミュニケーション
編集人:有賀正彦	
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当メールマガジンは、まぐまぐを通じて読者登録いただいた皆様に
「ものの見方・考え方」や、自分が変わる「“気づき”」、「ビジネス」、
「マネジメントシステム」に関する情報提供を無料配信させていただきます。

◆ i n d e x …………………………………………………………………………

▼今週のニュースいじり:
『無届で中国製のアセトアミノフェンを混ぜていた山本化学工業』
▼弊社のミッション 
▼コラム1:
『「組織の外部・内部の課題」に関するFacebookのアンケート』
▼お勧めの書籍・雑誌・メルマガ等:
(新刊「ちょロジ ニュースから学ぶ7つの思考法」など)
▼コラム2:
『同業他社の事業統合後のマネジメントシステムについて』
▼編集後記(今週の出来事):
『にくにくにくバーガー』

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■■
■■ 今週のニュースいじり
■■-無届で中国製のアセトアミノフェンを混ぜていた山本化学工業ー
■■

                   気づきプロデューサー 有賀 正彦



2017年6月22日付でテレビや新聞などメディアが「無届で中国製のアセト
アミノフェンを混ぜていた山本化学工業」について報道していました。

各社の情報をまとめると、
◆医薬品の原料メーカーの山本化学工業(和歌山市)は、解熱鎮痛剤の主な成分となる
「アセトアミノフェン」を製造している
◆医薬品医療機器法では届け出が必要であるが、山本化学工業は中国製の輸入品を混ぜる
ことを届け出ていなかった
◆厚生労働省と和歌山県は5月に、法律に違反する疑いがあるとして会社を立ち入り調査している
◆現在、山本化学工業が使用していた中国製の輸入品に品質面で問題は見つかっておらず、
健康被害も確認されていない
◆厚生労働省や東京商工リサーチによると、アセトアミノフェンを製造している国内のメーカーは2社のみ
◆山本化学工業は国内産のおよそ8割を製造している
◆厚生労働省は、混ぜられた中国製の輸入品は品質などの面で問題はなく、これまでに
流通した製品を回収する必要はないと判断している
◆解熱鎮痛剤は海外からの輸入品もあるため、国内の解熱鎮痛剤の供給には影響は出ていない
ということのようです。

さて、注目すべきは「なぜ、山本化学工業は、無届で中国製のアセトアミノフェンを
混ぜていたか?」です。
各メディアの取材では「生産が追いつかず、数年前から中国製のものを全体の1割から
2割程度混ぜていた」と山本化学工業は説明しているようです。

それにしても、「国内シェアの8割」ということは、ほとんどの国内解熱剤メーカーが、
原料として山本化学工業からアセトアミノフェンを購入していたと思われるので、
「実質的な製品品質には影響がない」としても、「マネジメントシステム上の影響」は
範囲が広いでしょう。

私のイメージでは、製薬会社のマネジメントシステムを監査している認証機関や監査員は、例えば、
◆山本化学工業から原料としてアセトアミノフェンを購入していたか否か
◆購入していた場合はどのような購買先評価を実施していたのか
◆購買先評価の方法について見直しの必要性はあったのか否か
◆山本化学工業との取引について、今後はどうするのか
◆山本化学工業から購入した中国製アセトアミノフェンが混ざった製品の影響はどのように評価したのか
◆中国製アセトアミノフェンが混じった原料で製造された解熱剤について消費者への説明はどうしたのか
◆山本化学工業以外の取引先をどう検討し決定したのか
・・・
といったことをきちんと確認・評価する必要があるでしょうね。

このことによって、しばらく山本化学工業は操業をストップさせるわけですから、
普通に考えたら、国内メーカーは「2社」ですから、「シェア2割のもう1社」の業務負荷は、
相当なものになるでしょうね。
機会(ビジネスチャンス)ではありますが、リスクでもあります。
こちらの会社と取引している製薬メーカーはもちろん、認証審査している機関があるならば、
この点についての変化点をしっかりチェックすることも重要でしょう。

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■■ 弊社のミッション
■■  
弊社のミッションを紹介させていただきます。
【ミッション】
筋道を立ててものごとを伝えることによって、気づきを与え、意識的な行動を
促進すること。
論理的なコミュニケーションにより理解力、相互浸透を創造すること。
その結果、優れた論理能力を持ったビジネスマン、圧倒的な競争力を持った
企業を数多く創出することで社会に貢献すること。
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この目的を果たすべく、メルマガはビジネスに役立つような企業のマネジメント
に関する専門的な話ばかりではつまらないので「身近な気づき」に関する
コラムをたくさん紹介していきたいと思っています。

私は仕事を通じて、お客様企業に「気づき」を与える仕事をしています。
しかし、気づきを与えるのと同時にたくさんの「気づき」を頂き自分を変える
ことができました。

このメルマガを通じて、たくさんの「気づき」の相互作用が創造でき、
多くの人が「なりたい自分に変わる」ことができることを期待しています。

ぜひ、「気づき」に関する読者のご意見をお聞かせ願えれば幸いです。

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■■コラム1
■■-「組織の外部・内部の課題」に関するFacebookのアンケート-
■■ 


マネジメントシステムの国際規格であるISO9001(2015年版)では、
「4.1 組織及びその状況の理解
組織の目的及び戦略的な方向性に関連して、品質マネジメントシステムの
意図した結果に影響を与える外部および内部の課題を決定する」
と要求されています。

これは、俗に言う「組織の外部・内部の課題の明確化」です。
つまり、
◆組織の事業目的に対する、外的な事業環境と、社内的な課題を決める
◆組織の事業を継続する上で必要な戦略に対する、外的な事業環境と、社内的な課題を決める
◆これらを考慮して、要求事項を満たした製品・サービスを提供することを通して、
顧客満足を向上させるために何をしたらいいかを決める
ということです。

大企業はもちろん、中小零細企業の経営者でも、「組織の外部・内部の課題」を
明確に文書化しているかどうかは別にして、少なくとも頭の中では「これが課題です」
と認識しているでしょう。

したがって、ISO9001の「4.1 組織及びその状況の理解」について組織としては、
「経営者は課題を明確にする」
↓
◇その課題を達成できるように、各課題に関連する部門の活動を明確にする
◇その活動について、達成度と具体的な取組み計画(方法、日程、担当)を明確にする
◇その達成度と具体的な計画の進捗状況を経営者が把握しレビューできる場を明確にする
ということをしっかり実施しておけばいいでしょう。

少し話はそれますが、先日、Facebookから「アンケート」が来ました。
そのアンケートでは、「御社が直面している最も重要な課題は何ですか?」という質問でした。
「重要な課題」が列挙されていて複数選択する形式で、具体的には、
・収益維持
・海外市場への拡販
・新製品や新技術の開発
・事業拡大資金の確保
・サプライヤーの発掘/連携
・運転資金の確保
・収益の増大
・顧客の獲得
・経済状況の不確実性
・税法や税法規
・その他の政府規制(コンプライアンスや技術規制、特許、報告義務など)
・優秀な従業員の維持/確保
・その他(具体的にお書きください)
というものでした。

私の感覚では、複数選択として列挙されている課題に、
◆固有技術の継承
◆設備施設の保全/更新
◆労務環境の維持/確保
といった項目が無いのは、選択肢として不十分な気がするなぁ、と思いました。

それにしても、このFacebookのアンケートですが、どのように活用されるのでしょう。
集計結果がどのようになっているのか、知りたいな、と思います。

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■■
■■ お勧めの書籍・雑誌・メルマガ等
■■

【論理的思考力を身に付けたい方に!】
▼「ちょロジ ニュースから学ぶ7つの思考法」
 パブラボ 有賀正彦著 2013年2月14日発売
http://www.publabo.co.jp/chologi/
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4434176552/bloglogcom-22/ref=nosim/
http://www.youtube.com/watch?v=h1S9tFqSjkI

【ビジネスの発想を広げたい方に!】
▼ 転職のまぐまぐ 「ビジネス発想術」
http://career.mag2.com/hassou/

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■■ コラム2
■■-同業他社の事業統合後のマネジメントシステムについて-
■■


組織の仕事の仕組み(マネジメントシステム)が国際規格に適合し、有効に
機能しているかを第三者が審査し、世間に公表するISO認証制度がある。

このISOマネジメントシステム審査について、最近、個人的に気になっている点を
備忘録代わりに、何回かに分けて少しまとめておきたい。

今回のテーマは、「同業他社の事業統合後のマネジメントシステム」について。

銀行や保険会社といった金融機関の事業統合は、この25年ほどの間に活発に
行われてきた印象があります。
余談ですが、先日、銀行のキャッシュカードを整理していたら、現在は「みずほ銀行」
ですが、統合前に作った「第一勧業銀行」のキャッシュカードが2枚出てきました。
また、現在は「三菱東京UFJ銀行」になりましたが、「三菱銀行」時代に作った
キャッシュカードも出てきました。
これらのカードをここ数年、使用した記憶がなかったので、「今でも使えるのだろうか?」
と恐る恐るコンビニのATMに入れて残高照会をしてみると、それぞれの口座に数万円ずつあり、
「まだ没収されることなく使えるんだ」と安心しました。
しかし、経営統合により、支店名が変わっているケースもあり、例えば、
「これらの口座に振込する場合、支店名はなんと入力(選択)すればいいのだろう」
と思いました。

余談はここまでにして、話を戻しますが、企業がグローバル化し、市場での
競争力を保つために、金融機関以外の業界でも、どんどん経営統合が進んでいます。
身近な事例だと、コンビニエンスストアは、大手三社(セブンイレブン、
ファミリーマート、ローソン)とミニストップ、デイリーヤマザキなどに
集約されてしまいました。

製造業の場合もそうで、例えば製紙会社は、板紙生産量で世界第7位の王子製紙と
第9位の日本製紙グループに集約されたイメージがあります。
ちなみに、王子製紙は、苫小牧製紙、本州製紙、日本パルプ工業、東洋パルプ、
北日本製紙、神崎製紙などがもとの会社ですし、日本製紙は、十條製紙、
東北パルプ、山陽国策パルプ、大昭和製紙などがもともとの会社ですね。

製造業の場合、組織が大きくなればなるほど、本社機構、営業部門、製品開発部門、
製造拠点がはっきりとサイト的に分かれているケースが多いです。
要は、「経営管理」「営業」「製品開発」「製造」が機能的に明確に分離されて
いるので、ISO9001を構築・認証する場合「製造拠点毎に構築し認証取得している」
というケースが多いわけです。

もともと、ISO9001規格が誕生(初版)した1987年は、現在のような
「経営マネジメントシステム」という側面ではなく「品質管理、品質保証」
という世界でした。
したがって「製品開発部門から指示された製品仕様にしたがった製品を忠実に製造し、
安定的に供給することを保証する仕組み」として「製造拠点(工場)ごとに認証取得」
していたわけです。

つまり、若干専門的な話になりますが、「営業部門や製品開発部門」を
マネジメントシステム上の「顧客」として、「顧客の要求に従って製品を
供給する工場の品質保証」という意味合いで認証を取得するケースが多いのです。

しかし、「品質保証」は、製造部門が単独で頑張っていても実現できません。
要は、製造部門は、あくまでも組織全体のひとつの機能であり、設備投資計画や
人材戦略、コンプライアンスといった観点は、組織全体で捉え経営管理部門が
グランドデザインしているのが通常です。
そうなると、そもそも「その製品を利用するエンドユーザーの対する品質保証」
として組織全体でマネジメントシステムを捉えて構築しなければ、実質的な
価値を持ちません。

そのため、「ISO9001認証=製造部門の品質保証」という捉え方では、おかしいので、
「システム上の顧客」という概念をやめて、「製造部門に加え、経営管理、営業、
製品開発部門を含めてマネジメントシステムを構築するのが本来の姿」として
「ISO9001認証」に取り組むケースが増えてきました。

そして、昨今は、企業競争力を高めるために、ライバル他社と合併して、
共通する機能をスリム化するケースが増えてきました。
もともと「工場単位で認証取得していた組織同士が合併」すると、認証は、
そのまま、経営統合しても「工場単位」での認証を継続しているケースが多いです。
しかし、一般的に「経営統合後の工場単位の認証はちょっと変」と考えた方が
いいと思います。

なぜならば、経営者サイドの視点とすれば、経営統合の目的は、
「経営の効率化による競争力向上」です。
したがって、本社や販売、製品開発機能をスリム化するのと同時に、
製造部門も製品毎の専門工場としたり、ある工場は、製品全体で捉えれば
「中間製品製造専門工場」だったり「最終製品主体の工場」というように
どんどん「生産機能が再編される」わけです。
私の経験では、もともとライバル他社として同種の製品を作っていた
工場が「原料供給工場」、「最終製品製造工場」、「他工場の廃棄物を
原料として新たな製品を製造する工場」などに再編されているケースがありました。

このように「同業他社が経営統合」すると、「企業全体で事業を考えて
効率的な業務が実施できるよう」業務運営をするので、詳細解説は省きますが
「統合前に取得していた工場単位での認証のまま」だと、どうも
マネジメントシステムとして不都合が生じてくるのです。

個人的には、組織が「ISO9001に取り組むことによってエンドユーザーや市場、
あるいは社会から信頼されるためにはどのような組織(適用範囲)でマネジメント
システムを構築するべきなのか」をしっかり議論し、「製造拠点だけでなく
組織全体でマネジメントシステムを構築しなければ意味がない」と気づいて
くれることが望ましいと思います。
けれども、組織がそれを認識していない場合は、ISO認証機関が、きちんと、
「ISO認証制度の価値や社会の期待と変化」を説明して「御社の場合は、
工場単位での認証は、本来の事業活動と整合しないので、適用範囲の見直しを
検討した方がいいです」と促すことが必要だと思います。

繰り返しますが、「同業他社の事業統合後のマネジメントシステム」については、
「経営統合の目的」が「経営の効率化による市場競争力の向上」ですから、
「組織全体でマネジメントシステムも再編する必要がある」という視点で
とらえ直す(再構築する)必要があるといえるでしょう。

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■■
■■ 編集後記など
■■

▼ 編集後記(今週の出来事):
◇にくにくにくバーガー◇


「いまさら感」のある話ですが、「糖質制限ダイエット」が流行っていますね。

「糖質制限」と文字だけ見れば、「お菓子や果物を制限する」と短絡的に捉え
がちですが、「栄養素」として考えれば、「炭水化物(糖質+食物繊維)に
糖質が含まれている」わけなので、「ごはん(米)、パン、麺類」といった
いわゆる主食を減らすことが「糖質ダイエット」ですね。

したがって、これまでのダイエットでは「摂取カロリー<消費カロリー」という
考えが基本でした。
そのため、「食べる量が少なくなる」ことで、空腹やストレスを感じ挫折することが
多かったわけですが、糖質制限ダイエットでは「糖質の摂取量を減らすだけ」なので、
「糖質を含まないものであれば満足するまで食べても構わない」という理屈です。

このあたりの話は、「かなり常識化」してきていて、「肉を食べると太る」という
発想をする人は、今の時代は「ほとんどいない」ようになった気がします。
話はずれますが、私が子供の頃は「運動しているときは水分を取らない」とか
「足腰はうさぎ跳びで鍛える」といった「当時の常識」がありました。
しかし、今では、「運動中は脱水するからこまめに水分を取る」、
「うさぎ跳びは足腰を痛めやすいので望ましくない」が「常識」です。

想像ですが、昔は「運動能力の向上は精神的にも厳しいトレーニングを通じて
培われるものだ」という発想があり、「水分補給を我慢する」「足腰に負荷が
かかってきついトレーニングをする」→「運動能力向上」と図式だったのでしょうね。
「根性を鍛える」ことは、運動能力向上の一要素であることは確かですが、しかし、
それでは、運動機能が向上する前に体が壊れてしまいます。

話を「糖質制限ダイエット」に戻しますが、基本となる考えは3つです。
すなわち、
◆1日3食、しっかりと食べる
◆糖質を減らす
◆糖質は減らすものの、カロリーは減らさない
です。

間違えてはいけないのが「糖質制限ダイエット=糖質抜き」ではありません。
一般的には、「一日の糖質の量を50g以下にすること」がいいようです。

6月20日に、出張先のホテルで、仕事をしながら「BGM代わりにテレビを点けていた」ら、
「有吉弘行のダレトク?!」という番組で「モスバーガーの没メニュー」が紹介
されていました。
確か、5~6種類(いや、もっと多いかも)の没メニューが紹介されていて、
個人的には「激辛のハンバーガー」と「クリームチーズが入ったハンバーガー」
を食べてみたい!と思いました。

結果的には、紹介された「没メニュー」から「1品だけ期間限定で全国の
モスバーガーで販売される」そうなので、チェックしていたら「糖質制限ダイエット」
を意識した「にくにくにくバーガー」が有吉さんに選ばれていました。
「にくにくにくバーガー」とは、焼肉とテリヤキチキンをレタスで挟み、バンズの
代わりに肉のパテで包み込んでいるハンバーガーです。
番組の翌日(6月21~27日限定メニュー)から期間限定で発売されるというので、
糖質制限ダイエット中の仕事仲間の方と、早速、発売初日に訪問してきました。
価格的には「850円」と少々高めですが、材料が「肉ばかり」ですから
しょうがないでしょう(笑)
ちなみに、お店(地方都市の繁華街ではない店舗)の人に聞くと
「テレビ効果ですでに100食以上出ています」とのこと。
おそるべし「有吉弘行ダレトク?!」パワーです。

味的には、私は、好きですが、焼肉とチキンの味がケンカしちゃって
いるかな、という感じです。
ボリュームがありすぎて、ちょっと食べにくいので、「ぎゅっと」つぶして、
かぶりつきましたが、肉汁たっぷりで、食べ甲斐がある商品です。
期間中にもう1回、食べてみたいと思います。

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このメールマガジンを皆様にとってより良いものとするために、読者の皆様の
ご意見やご要望をお待ちしております。是非ともお寄せください。

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有限会社 ロジカル・コミュニケーション
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