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波乱含みのフランス大統領選 ー 相場はあなたの夢をかなえる


カテゴリー: 2017年04月24日
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☆フランス大統領選挙に波乱はあるか?

・前代未聞の不確実性

フランス大統領選挙の第1回投票は、昨日4月23日に行われた。
投票は日本時間の23日午後3時に始まり、即日開票されて、
24日朝には大勢が判明する見通しだ。

現職のオランド大統領は、支持率が過去最低レベルに落ち込む中で
去年12月に立候補を断念した。現職の大統領が2期目の立候補を断念するのは
現在の政治体制になって初めてのことだという。
与党・中道左派の社会党はアモン前教育相を候補者に選出したものの、
オランド社会党政権の不人気を引きずる形で支持率の低迷が続いている。

10日前、13日時点での世論調査における各候補者の支持率は、
極右国民戦線党首ルペン候補(Marine Le Pen:48歳)が23.5%と、
中道系独立候補の前経済相マクロン候補(Emmanuel Macron:39歳)の22.5%
と均衡。両氏に続く、
共産主義急進左派のメランション候補(Jean-Luc Melenchon:65歳)が19%、
保守系共和党の元首相フィヨン候補(Francois Fillon:63歳)が18.5%だった。

終盤になって急浮上したメランション候補は、
富裕層への大幅課税やNATO離脱、EUとの関係再交渉などを公約に
掲げている。EUやグローバリゼーションに懐疑的なところは
ルペン候補と近いが、移民政策ではルペン候補を激しく批判している。

有権者の40%がまだ誰に投票するか決めていないことから、
4人の主要候補とも決選投票の2人に選ばれる可能性があることを示している。
仏ルモンド紙は「前代未聞の不確実性」と表現した。直近のメディアの報道
でも、決選投票が4人のどの組み合わせになるか、不確実なままだ。

EUや金融市場は、現状維持で不確定要素をできるだけ排除したい
と望むので、マクロン候補かフィヨン候補のどちらかが過半数を獲得し、
決選投票なしの決定がベストシナリオとなる。

セカンドベストは、マクロン候補とフィヨン候補の2人が残ることだが、
これら2つの可能性は低いまま、投票日を迎えた。

ワーストシナリオは、ルペン候補とメランション候補の2人が残ることで、
そうなると決選投票を待たずして、EU離脱が既定路線となってくる。
この組み合わせの可能性は低いとはいえ、排除することもできなかった。

前代未聞の不確実性とはいえ、大勢はルペン候補とマクロン候補の一騎打ち
になると見ている。そして5月7日の決選投票では、国民の大勢がEU離脱
を望んでいないことから、マクロン候補が圧勝する可能性があるとされる。



・どうして、EUは嫌われる?

英国はEUからの離脱を公式に通知した。イタリアや他のEU諸国でも、
EU離脱を掲げる政党が勢力を伸ばしている。フランスの世論調査では、
国民の3分2以上がEU残留を望んでいるとされるが、
大統領4候補の支持率は、離脱派、あるいは関係再交渉派が半分を占めている。

1950年のシューマン宣言(Robert Schuman:フランスの首相・外相)に
始まり、戦争のない友愛に満ちた欧州、平等な発展を旗印に、
長い年月をかけて拡大、深化させてきた欧州の共同体が、ここにきて、
どうしてここまで嫌われるようになったのだろうか?

ここに、EUをより身近に捉えるために、
EUを28世帯が共同生活をしているシェアハウスに例えてみよう。

共に暮らしている各世帯はそれぞれ大所帯から核家族まで、
サイズが大きく違い、所得や生活費もそれぞれ違う。とはいえ、
1つ屋根の下に住んでいるので、ハウスのルールが優先し、
そのルールの設定や監督を行う管理組合では、大所帯が大きな発言権を
持っている。特に2000年のユーロ導入以降、管理組合の会計
(ECBの金融政策)を実質的に握った、ドイツ家の発言権が突出した。

英国を除く27世帯もの管理組合の会計を握ったメリットは、
多くの経済指標に明白に表れている。ここでは最も生活に密着した、
失業率の推移だけをご紹介する。2005年末の時点で、
ドイツの失業率はグラフに挙げた英独仏PIIGS8カ国中トップの11.2%
だが、2015年末には高失業率に苦しむ他のユーロ6カ国を尻目に、
ユーロ圏平均の半分以下である4.6%に低下する。失業者数も半分以下となる。
  

転機は2007年に起きた米国発の住宅バブルの崩壊。引く続く2008年の
リーマンショック後の大金融危機だ。この時の金融政策が各世帯の明暗を分けた。

言葉も人種も違う人たちが集まって住むのだから、メリットもあれば、
デメリットもある。メリットは共同生活維持のために公に喧伝されているが、
デメリットはあまり公言されない。なぜなら、
デメリットは不公平や差別など、本来はあってはならない事柄だからだ。

これは、日本でも会社や学校など、人が集まるところでは普通に見られる
ことだ。管理者は建前を強調し、不都合を訴えるものは異端として排斥される。

シェアハウスの中で、英国家は特殊で、ユーロに加わらないことで
財布(経済政策)は共有しなかった。それが上記の失業率で、
英国だけがドイツ並みの低水準である理由だ。一方、
財布をハウスの管理組合に預けたギリシャ家は、家族が病気の時の出費で、
管理組合から大借金をした。所得増のために働こうとしたが、
職探しや交通費の工面もできず、とにかく切り詰めて早く借金を返せと迫られた。
同じく病人を出したアイルランド家は、禁止されている副業で乗り切った。

加えて、博愛を唱えるハウスの取り決めで、各世帯はホームレスの受け入れ
を義務付けられた。ホームレスには優秀な者も多く、概ねは各世帯に
溶け込んだが、なかには問題を起こす者もいた。また受け入れ世帯の中では、
親の愛情を盗られたと、ひがむ子供も現れた。
親の中には、博愛と自分の子供への愛情との葛藤に悩む者も出てきた。

人としての在り方、親としての在り方、労働や消費における性向、生活態度、
それぞれがそれぞれの考え方があっていいはずだ。ところが、
シェアハウス内では、個々の多様性が否定され、共同生活のメリットのため
に、同じように振る舞うことが要求されるようになった。
そして、各家庭はドアに鍵をかけることを禁じられた。

一方で、共同生活のメリットでは縮小するはずだった
シェアハウス内の貧富格差は、逆に拡大。ドイツ家が豊かになる反面、
ギリシャ家などは持ち物を売り払い、食費を切り詰めても、
いつまで生きられるか分からないまでに困窮した。当然、
ハウス内の人間関係はギクシャクし、シェアハウスは理想の住処どころか、
居心地の悪い場所に成り下がった。そして、
それぞれの家族内でポピュリズムという名の反抗も始まった。

実は、ユーロによるメリットを享受してきたドイツ家でも反抗が起きている。
移民問題に加え、これまでの経緯はともかく、
現状ではドイツ家がギリシャ家を養っている形となるので、
割に合わないと不満を持つ家族が増えているのだ。

英国家は、EUの拡大、深化と共に強権を振るうようになった管理組合
の下にいては、もはや家族を守れないと、離脱を決めた。とはいえ、
決めたのは家長ではなく、家族会議での多数決だった。
家長はそれを事務的に実行に移すだけ。同じ釜の飯を食っていた
シェアハウスの連中とは争わず、お互いの利益になるような形で
と進めているが、ハウス側は多額な慰謝料を求めている。

英メイ首相は、6月8日に下院選挙を前倒しで行うと発表した。
ブレグジットの話し合いに向けて、首相自身への委任と、
議会の支援の強化を狙っている。メイ首相は、
ブレグジットの国民投票まではEU残留派で、ブレグジットに関する
信任を受けていない。また、2015年の下院選挙で保守党が僅差で多数派に
なったことで首相になったものの、議会の基盤が弱い。そんな中、
最近の世論調査では保守党が労働党に21ポイントの大差をつけたため、
2020年に予定されていた下院選挙の前倒しを決めた。

一方、ギリシャ家などは、もはやハウスを出れば路頭に迷うことは明白だ。
フランス家を含む他の家族も財布を管理組合に預けた状態では、
ハウスを離れるのに、どれだけのコストがかかるか分からない。

日本人にとっては、アジア諸国連合というシェアハウスができ、
管理組合の実権を大所帯である中国が握ることを想定すると、分かりやすい
かも知れない。中国はゴリ押しするが、
ドイツは常に公正だとは考えない方がいい。もしそうならば、フランス人が
ルペン候補の国民戦線の主張にこれだけの支持を与えるはずがないからだ。



・マリーヌ・ルペン(Marine Le Pen)の主張

同候補の経歴等はウィキペディアなどに譲り、
ここでは国民戦線の主張を箇条書きにする。

1、ユーロはドイツのためにあるもので、フランスにとってはあばら骨に
刺さったナイフのようなものだ。少しの動きでも痛みを伴い出血する。

2、ユーロ圏を離脱し、自国通貨を取り戻す。

3、EU離脱「フレグジット(Frexit)」の国民投票を行う。

4、フレグジットはフランス人の雇用を増やし、失業率を引き下げる。

5、輸入税と、外国人雇用税を導入する。

6、保護や国境検査のない、完全自由な貿易や人の移動は望まない。
移民を制限し、不法滞在者を追放し、現在、すべての住民に与えられている
無料教育を含むいくつかの権利を、フランス国民だけに制限する。

7、商業銀行が小企業にも貸出すように仕向け、金利の上限を引き下げる。

8、グローバリゼーションや自由貿易は、フランス経済の妨げとなる。

9、まずEUと話し合いたいのは、フランス政府に主権を返して貰うことだ。
自国通貨、金融、財政政策、領土、国境検査、国民のための経済を取り戻す。

10、これらが認められ、EUが各国に自由と主権を認める、新しい
「緩やかな結合」になるならば、フランスはEUに留まることができる。

11、でなければ、英国のように、EUを離れることをフランス国民に
問いかける。国民戦線はフランス国民を守りたいだけで、
別段、理不尽なことを主張しているのではない。


採り上げている問題は、深刻かつ本質的な問題だ。一部の報道にあるような、
極右の差別主義者が、ブレグジットや
トランプ大統領に乗じて支持を伸ばしているだけではない。

フランス国旗の三色旗は、「自由、平等、友愛」を表している。しかし、
主権と、自由な資金移動と、通貨の固定相場制が同時には成り立たない
とする「国際金融のトリレンマ」の様に、
自由、平等、友愛も、同時には成り立たないのだろうか? 
EUやユーロ圏の現況を見、ルペン候補の主張を聞いていると、
どうもそのように思える。

日本人にとっても身近なのは、グローバリゼーションと自由貿易だろう。
これらや国際機関がもたらす建前上のメリットを否定する人は少ない。
しかし、実際の運営は強者のもとで行われ、弱者は次第に追い詰められていく。
国内グローバリゼーションと自由貿易の日本の都会と地方のように、
現実に世界の格差は広がっている。

米国でも、2017年に入って3200を超える小売店舗が閉じられた。例えば、
アマゾンは創業からの数年間、巨額の赤字を続けながらもシェア拡大を優先
した。巨大企業のシェア拡大は、中小企業だけでなく、
下図のような大企業でも店舗の閉鎖を迫られる。グローバリゼーションと
自由貿易の実態は、こういったことを世界中に押し広げているのだ。
 

一方、グローバリゼーションと自由貿易のもと、
米トランプ大統領の保護主義がまだ出現していない2016年に、
世界の貿易量の伸びが経済成長率を下回った。

2016年の世界貿易量は前年比1.3%増だった。世界の経済成長率は2.3%増で、
15年ぶりに貿易の伸びが経済成長を下回った。
モノの貿易総額は米国が3兆7060億ドルと、中国の3兆6850億ドルを上回り、
4年ぶりに首位に復帰した。米国は輸出入とも前年比3%減だったが、
中国は輸出が8%減、輸入5%減で下げ幅が米国よりも大きかった。

金融引き締め政策では、利上げや債券の売却により中央銀行が市中から
資金を吸収することで、景気の加速を押さえ、インフレ率を引き下げる。
現状の世界経済では、一部の大富豪が巨額資金を吸収することで、
経済成長率を押し下げ、デフレ環境をつくっている可能性も否定できない。



・新たな波乱要因

世界各国80の中央銀行に対する調査では、中央銀行の外貨準備担当者のうち
70%が、ユーロ圏諸国の国債残高を減少させていることが分かった。
うち、3分の1はユーロ圏諸国の国債価格の急落を最大懸念と考えている。
彼らの多くは英国債を買っているようだ。世界の中央銀行の多くは、
ロンドンが国際金融の中心地としての地位を保てるかは不透明としながらも、
ブレグジットの悪影響は大きくないと考えている。

ユーロ圏諸国の国債を売る最も大きな理由は、利回りの低さだ。例えば、
ドイツ国債の利回りは以前より大きく上昇し、10年債は0.20%前後と
プラスに転じているが、残存期間8年債までは未だマイナス利回りだ。
フランス国債でも、残存期間4年債まではマイナス利回りとなっている。
一方の英国債は短期から長期まで、すべてがプラスの利回りだ。

また、年金や保険などの長期投資運用では、マイナス利回りは投資対象とは
成り得ないので、投資適格の社債を買うため、社債の価格が
歴史的な割高となっている。ECBの金融政策に変更があれば、
これらが急落するリスクは高い。

ちなみに、彼らの80%は、トランプ大統領の当選により、
米国債への見方を変えたことはないと答えた。
参照:Even after Brexit, central banks choose pounds over euros: survey 
http://www.marketwatch.com/story/even-after-brexit-central-banks-prefer-pounds-over-euros-survey-2017-04-03?dist=markets 


資金の借り手が、貸し手から金利を受け取るマイナス金利は、
市場経済ではあり得ない。
マイナス金利政策は、市場経済を根底から揺るがす暴挙だ。
それがまかり通っている諸国は、強権により市場経済を押え込んでいる。

強権が人々の日常生活を圧迫するのは珍しいことではない。歴史を見れば、
移動や職業選択、婚姻、出産などの自由が保障されたのは、ごく最近に
なってのことだ。ポピュリズムなどと、大衆の意向を見下げた表現こそが、
エリート官僚が社会を主導できるとの思い上がりを示している。
そうしたエリート官僚が、「資金の借り手である国が、貸し手である
民間銀行から金利を受け取るように」仕向けたのが、マイナス金利政策だ。

ブレグジットはそうしたEUの強権からの離脱を求めたものだ。
EUによる強権の弊害は、ユーロ圏であるフランスやイタリア、スペイン
などで大きいので、フランス大統領選挙が投げかける問題提起の意味は大きい。
ルペン候補が勝とうが負けようが、EUやユーロが機能していない事実には
変わりがなく、そのことをEU内約半数の人々が気付き始めているのだ。

ここにきて、新たな波乱要因として浮上してきたのが、トランプ大統領の
シリア攻撃だ。トランプ大統領は選挙公約を次々と反故にしているが、
ここでも自らが否定していた「世界の警察」としての役割を復活させた。
しかも、自国で問題となっている警察官と同様、
犯人特定の証拠もなしに印象だけでの、いきなりの発砲だ。

このことは、2つの点で波乱要因となりうる。
1つは、ルペン候補を、トランプ大統領と重ね合わせる人は、
ルペン候補もまた「嘘つき」だと見なしかねないことだ。

もう1つは、米軍の関与がなくなることにより、一時は政府軍の勝利で終わる
と思われ始めていた、シリア難民問題の出口が、また見えなくなったことだ。
シリア難民はアサド政権が(圧制により?)安定していた時ではなく、
不安定な内戦状態になってから急増した。
シリア難民問題が継続する、あるいは好戦的なトランプ米国が
シリア以外の国々からも難民を増加させることは、
ルペン候補の移民政策が支持されることにもつながるのだ。



・有事(フレグジット)の円買い?

先の米国によるシリア攻撃の時に円が買われたが、
ブレグジットでも、欧州債務危機でも、リーマンショックでも円が買われた。
仮にルペン候補が当選し、フレグジットとなっても円が買われ、
円高を嫌気して日本株が売られるのだろうか?

昔は、有事と言えばドル買い、あるいはスイス買いだったが、
過去20年ほどは、有事になればドル円が売られるようになった。
有事のドル売り・円買いだ。シリア攻撃の時は、円が上昇率のトップだった。
どうして、有事に円が世界で一番買われるのだろうか?

日本は経済の規模こそ世界で有数だが、国民1人当たりの規模や成長率では、
並みの国でしかない。政府債務のGDP比ではダントツで世界一。
株式のパフォーマンスも目立って悪い。日本国債の市場はほぼ機能不全だ。

このうち、世界一は政府債務のGDP比だが、これはベストではなく、
ワーストなので、有事の際に安全通貨となる理由とはなりえない。

実は、日本が世界一であるのは他にもある。世界で最も長く超低金利を続け
ている国であり、世界一対外純資産を持っている国なのだ。つまり、
日本国内の運用先が乏しいために、外国資産での運用を大規模に行っている。

有事とは、それが深刻であればあるほど、リスク回避が起きる。
つまり、持っているものを売り、現金に換える行動につながるのだ。
円買いが起きるのは、外国人が持っている円資産より、
日本人が持っている外貨資産の方が大きいからだ。
日本人が有事により外貨資産を売らなくても、通貨ヘッジでも円が買われる。
金利差を利用してのキャリートレードのアンワインドでも、円買いが起きる。

もっとも、日本そのものが有事となり、外国人が本格的に円資産を売る
一方で、日本人も外貨に逃避すると、その際はドル高円安となる。
その意味では、有事の円買いが起きている間は、まだ日本は平和だということだ。

リスク回避が円高に繋がりやすいという構図を勘案すれば、
フランス大統領にルペン候補がなれば、一時的に円高に振れる可能性がある。
マクロン候補では、いわゆるノーイベントかも知れない。
マクロン候補の勝利は現状維持を意味するので、じり貧状態が続く
ことを意味する。とはいえ、どちらが勝っても、
ドイツやイタリア、他のユーロ圏の国々の火種が消えるわけではない。

円は実需や日米金利差、他のリスク要因で、より大きく動く。
従って、一時的な振れを除いては、フランス大統領選を
神経質に捉える必要はないと見る。仮に円高が続くようなら、
日本株はGPIFや当局の支え無しには厳しいと言えるだろう。


*プロの編集のより読みやすいバージョン(チャート付き)は以下を参照:
「シェアハウス」に例えて理解するフランス大統領選とEU、本当のポイント
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